とりあえず証券口座を開設したものの、何を買えば良いのか分からない。
そもそも株式と投資信託の違いは？どのタイミングで買えば良いのか？
株式投資を始めようと決断しても、「何から手をつけて良いかが分からない」という方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は私が株式投資の基礎から勉強して、最初に取った行動と、その具体的な流れについてお話していきます。
「個別株」ではなく「インデックス投資」の選択
前回記事でも触れた通り、私は自分なりにWebやYoutubeなどの媒体から様々な情報収集を実施した結果、「特定の企業」に投資する個別株ではなく、対象とする市場全体の成長に投資する「インデックス投資」を資産形成の核に据えることを決めました。
これには明確な自分なりの理由があります。
世界的な資産運用会社などのデータによれば、長期的に見て個別株投資やアクティブ運用（市場平均を上回ろうとする運用）がインデックス（市場平均）を上回り続ける確率は極めて低いことが示されています。
多くの調査（S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社の「SPIVAスコアカード」など）において、10〜15年といった長期スパンでは、プロの運用者の80%以上が市場平均（インデックス）を下回るという結果が出ています。
（引用元：© 2026 S&P グローバル webページより Dec 31, 2025時点）
即ち、我々の様な多忙なサラリーマンが、限られた時間で個別株などの売買を通して市場平均に勝ち続けられる可能性は非常に低いと考えるのが自然です。
「ETF」と「投資信託」の違い
インデックスへの投資を決めた後、私は「ETF (Exchange Traded Fund）:上場投資信託」と「非上場の投資信託」を比較しました。
その結果、私が初期に選んだのは「投資信託」でした。
ETF : リアルタイムでの取引が可能だが、配当金が一度払い出されるため、再投資に手間と税金（源泉徴収）がかかる。
投資信託 : 100円から購入可能。「配当金の自動再投資」に税金がかからない。
投資信託の場合、払い出された配当金に課税されることなく、ファンド内でそのまま再投資に回すことができます。
これにより、自分で再投資するよりも効率的に「複利の効果」を享受できることになり、日常は仕事に集中しながら自動で資産を育てる仕組みが構築できます。
当時の私は、この方が自分のスタイルには合っていると考え、投資信託の購入から始めることとしました。
類似銘柄を購入した背景
その後、私は以下の投資信託を時期を分散させて購入していきました。
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
iFreeNEXT NASDAQ100インデックス
楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天・VTI）
これらは全て「米国株」が中心という点で共通しており、論理的に言えばどれか一つに絞っても、得られるリターンに大きな差はないかもしれません。しかし、私はあえてこれらを並行して購入しました。
その理由は、「類似している指数の中でも生じる微妙な値動きの違いを肌で感じたかったから」です。
市場全体のVTIと、大型株中心のS&P500。強気相場で突き抜けるテック中心のNASDAQ100。
自分の身銭を切って保有することで、素人ながらに単なる知識ではなく「投資家としての感覚」を養いたかったのです。
一方で、どれも「手数料（信託報酬）が極めて安く、長期成長が期待できる」という合理的な条件を満たしているからこそできた検証でした。
「自動買い付け設定」の活用
当時の私は、手元にあった軍資金での一括購入（NISA枠を優先）とは別に、つみたてNISAの限度枠をフルに活用した「毎月の自動買い付け設定」を同時に行いました。
投資を始めたばかりのフェーズでは「いつが買い時か？」と悩むことは、投資初心者のサラリーマンにとっては時間の無駄ですし、損失リスクにもなり得ます。
NISA枠を活用した一括購入で市場にポジションを持ちつつも、積立で取得単価を平準化（ドルコスト平均法）する。
この仕組みを作ることで、日常生活では株式投資のことは忘れつつも、多忙な業務で疲れ切った心の中に「会社とは別の場所で資産が育っている」という静かな自信が宿り始めました。
徐々に株式投資に慣れ、相場観も養われてきたら、敢えて蓄えておいたキャッシュを一括購入に投入するという戦略も取れますが、まず最初は自動積立から始めていくことをおすすめします。
まとめ：土台作りから戦略の拡大へ
まずは投資信託による「王道のポートフォリオ」で土台を作ること。
これが、私が株式投資で最初にとった行動です。
土台が安定して初めて、少しずつ知識を増やし、経験を積むことで他の戦略へと視野を広げる余裕が生まれてきます。
私自身の株式投資による更なる資産拡大戦略については、また別の記事でじっくりお伝えしていきたいと思います。
※本記事は投資判断の参考情報であり、特定の金融商品を推奨するものではありません。投資は元本割れのリスクを伴います。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。
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