米国株の積立投資は、暴落が起きたときこそ売らずに続けることが資産形成の近道です。過去の暴落のたびに、米国は金融システムを強化しながら回復してきました。本記事では、その歴史的な裏付けと、不安な相場でも積立を継続するための具体的なコツを紹介します。
結論：米国株の積立投資は「暴落時こそ辞めない」が正解
積立投資は、価格が下がった局面でこそ本来の効果を発揮します。安いときに多く買えるからです。逆に、暴落時に売却してしまうと、含み損を確定させるだけの結果になります。まずはこの一点を押さえたうえで、なぜそう言えるのかを見ていきましょう。
なぜ暴落で不安になるのか？売ってしまう人の心理
暴落時に不安が強まるのは、自然な心理反応です。多忙な日常の中で資産の急落を目にすると、冷静な判断が難しくなります。
金融庁が2026年3月に公表した「投資信託の共通KPI」（金融機関ごとの運用成績を統一基準で比較できるようにした指標）によると、2025年3月末時点で運用損益がプラスだった顧客の割合は71.8%でした。前年の91.7%から大きく低下しています。（出典：金融庁「投資信託の共通KPIに関する分析」2026年3月17日公表）。
この数字が示すのは、相場が下がれば誰でも含み損を抱える局面が来るという事実です。問題は、そこで売るかどうかです。投資信託で損をする人の多くは、下落局面に耐えきれず売却してしまうことが原因だとされています。
米国経済が「暴落のたびに強くなってきた」歴史
米国市場には、大きな暴落の歴史が繰り返し刻まれてきました。そのたびに、政治・金融システムがアップデートされてきた点が重要です。
1929年の世界恐慌、1987年のブラックマンデー、2000年のITバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年のコロナショック。いずれも当時は「もう終わりだ」と思われるほどの下落でした。
世界恐慌後のFDIC・SEC設立
世界恐慌の後には、預金保険制度（FDIC）と証券取引委員会（SEC）が設立されました。銀行破綻や不正取引から投資家を守る仕組みが、このときに整えられています。
リーマンショック後のバーゼルIII
リーマンショックの後には、銀行の自己資本規制を強化する国際的な枠組み「バーゼルIII」が導入されました。金融機関が自己資本を十分に積み増すことで、同規模の破綻が起きにくい体制になっています。
暴落は市場の欠陥を洗い出し、より強い仕組みへと進化させる「成長痛」の役割を果たしてきたと言えます。
積立を無理なく続けるための3つのコツ
積立投資を続けるコツは、感情に頼らず仕組みで継続することです。以下の3つを押さえておくと、暴落時にも動じにくくなります。
生活防衛資金を確保する
生活費の3〜6か月分を現金で確保しておきましょう。急な出費で投資資金を取り崩す必要がなくなり、暴落時にも積立を続けやすくなります。
暴落時に見る指標をあらかじめ決めておく
日々の株価ではなく、「世界経済の成長という前提が崩れていないか」を確認する習慣を持ちましょう。ニュースの見出しだけで判断しないことが重要です。
自動積立を設定し「見ない仕組み」を作る
証券口座の自動積立を設定すれば、相場を見なくても淡々と買い付けが続きます。感情が判断に入り込む余地を減らせます。
新NISAを活用した積立投資の始め方
新NISAは、運用益が非課税になる制度で、2024年1月にスタートしました。積立投資と特に相性の良い制度です。
年間投資枠は最大360万円で、内訳は「つみたて投資枠」120万円と「成長投資枠」240万円です。生涯の非課税保有限度額は1,800万円で、うち成長投資枠は1,200万円までとなっています。非課税期間は無期限です（2026年時点の制度内容）。
つみたて投資枠は、金融庁が定めた基準を満たす投資信託・ETFのみが対象です。初心者の方は、まずこの枠を使って毎月一定額を積み立てる方法から始めるとよいでしょう。
知っておくと安心な米国株のアノマリー
アノマリーとは、合理的な理由が明確でないものの、経験的に見られる価格変動の規則性のことです。正確な買い時を見極めることは誰にもできませんが、過去の傾向を知っておくと、追加購入を検討する際の心の支えになります。
月別のアノマリーの詳細は、松井証券のコラムでも解説されています。積立投資に加えてスポット購入を検討する際の参考情報として活用してみてください。
（出典：マネーサテライト 松井証券 2025年8月29日更新）
S&P500とNASDAQ100の違い
米国株の代表的な指数には、S&P500とNASDAQ100があります。どちらも定期的に構成銘柄を入れ替える「新陳代謝の仕組み」を持つ点が共通しています。
S&P500は、米国の主要産業を代表する大型株500社で構成される指数です。米国株式市場の時価総額の約80%を網羅しています。新規採用には、時価総額227億ドル以上（2025年7月改定）、直近4四半期連続の黒字などの厳しい基準があります。GICS（世界産業分類基準）に基づき、業種のバランスも考慮されます。
NASDAQ100は、ナスダック上場銘柄のうち金融業を除く時価総額上位100社で構成される指数です。ITセクターの比率が高く、赤字企業でも成長性が高ければ組み入れられます。少数の企業への集中度が高いため値動きは大きくなりますが、その分高いリターンも期待できます。
私が暴落局面でも積立を続けられた理由
私自身、相場が急落するたびに「今すぐ売った方がいいのでは」と不安になった経験があります。ただ、まさに戦うたびに傷つき、そのたびに復活して強くなるサイヤ人のような歴史を米国市場がたどってきたと知ってからは、見方が変わりました。
暴落のたびにシステムが強化されてきたという事実と、指数そのものに弱い企業を入れ替える仕組みが備わっているという事実。この二つを理解したことで、目先の株価に一喜一憂することはなくなりました。今では、暴落のニュースを見ても淡々と積立を続けられています。
まとめ
米国株の積立投資は、暴落時こそ続けることに意味があります。歴史が示す通り、暴落は市場を弱くするのではなく、強くするための成長痛だからです。
今日からできることとして、まずは生活防衛資金の額を確認し、自動積立の設定を見直してみましょう。新NISAのつみたて投資枠を使っていない方は、少額からでも始めてみることをおすすめします。
長期保有を前提にすれば、短期的な売り買いをする必要はありません。指数の中身を理解しておくことが、将来の資産形成において必ず役立ちます。
※本記事は投資判断の参考情報であり、特定の金融商品を推奨するものではありません。投資は元本割れのリスクを伴います。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。
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